高額医療費 切迫早産

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高額医療費制度は切迫早産の場合も利用できる

高額医療費制度は出産の場合は利用できないということを聞いたことがある人も多いと思いますが、利用できないのはあくまでも自然分娩の場合です。

 

公的健康保険の考えでは、自然分娩は病気ではないので、保険は適用されません。
ただし、同じ出産でも切迫早産や帝王切開の場合、健康保険適用の医療行為とみなされ、高額医療費制度を利用することができます。

 

特に切迫早産の場合、高額医療費制度を利用しないと出費が膨大なものになってしまうので、忘れずに申請しましょう。

 

切迫早産の場合の入院費用

切迫早産の場合は、入院の際に治療費と食費がかかります。
(個室を利用した場合は、さらに差額ベッド代が必要です。)

 

治療費と食費を合計した場合の相場は、一般的に「1日1万円前後」といわれています。
単純計算すれば、20日入院=20万円、といった感じでしょうか。
あるいは、総額30万円?40万円とも言われています。
これは最低限度の金額で、切迫早産の張り止めの薬(ウテロンやウテメリン)の金額は含まれていません。
さらに手術を受ければ、医療費はその分アップしていきます。

 

差額ベッド代を利用する場合、10000円の差額ベッド代がかかるとしたら、日数×1万円が上乗せされ…気がつくと大変な金額になってしまいそうです。
差額ベッド代と食費は保険の対象外ですので、入院費用を抑えるにはやはり高額医療費制度の申請が欠かせません。
国民健康保険や社会保険の加入者の方であれば誰でも申請できる制度であり、切迫早産の場合は病院から高額医療費制度の説明があると思いますので、忘れずに手続きを行って下さい。

 

病院によって高額医療費制度の適用方法が違う

高額医療費制度には、医療費を支払ったあとに社会保険事務所や国民健康保険窓口に申請する方法と、事前にこれらの窓口に申請し、「認定証」をもらって医療機関に提示することで窓口支払いを自己負担限度額までにとどめる方法(いわゆる「現物支給」)の2種類があります。

 

病院によって推奨される方法が異なりますので、切迫早産での入院が決まった時点で、病院の事務担当の方やケースワーカーに申請方法をしっかり確認し、支払い時に慌てないようにしましょう。

 

ちなみに、「高額医療費制度の現物支給」を利用すると、退院時の支払いは10万円程度に抑えられます。

 

出産前にはできるだけ負担を減らそう!

以上をみてわかるように、高額医療費制度を利用すると切迫早産の入院費を抑えることができますが、出産前後は思わぬ出費がつきものです。
お見舞いにきた方へのお礼、入院時の交通費(タクシー代)など、予想もしなかったような出費が考えられます。
こういった事態を防ぐためにも、妊娠中は心身の負担を避け、安静にすることをおすすめします。

 

また、経済的な負担は大きなストレスになりますので、万が一の事態に備えるためにも高額医療費制度や医療助成について正しい知識を備えると同時に、極力節約・貯金を頑張りましょう!

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